注文住宅で失敗しないために抑えるべき最低限の基礎知識３つ

これから注文住宅を建てる人にとって、知っておかなければならない知識や情報は多いです。契約、資金計画、税金、見積り、間取り、建物の安全性、検査、引渡しのことなど学ぶべきことはあまりに多いものです。

しかし、毎日忙しくて学ぶ時間が足りない、面倒だといった人も多いですね。どんなに面倒でも時間がなくても、これだけは抑えておかなければあまりに大きな失敗をしてしまう基礎知識を３つだけに絞って紹介します。ここであげた点だけで十分ではありませんが、どんなに面倒でも読んでおきたいコラムです。

１．借入額は無理なく返済できる金額にする

１つ目は、家づくりの予算に関することです。基本的には自己資金（両親からの資金援助を含む）と金融機関からの融資金が家づくりに用意できる予算となりますね。

注文住宅で家を建てるために使っても良い自己資金がいくらあるのか、ご夫婦でしっかり話し合いましょう。両親から資金援助を受けるのであれば、その金額も確認しましょう。

また、金融機関から借り入れする融資金がいくらとなるかも検討しなければなりません。借り入れできる金額は、年収や勤続年数、年齢などの諸条件によりますが、借り入れ可能な金額を借りるという発想ではなく、無理なく返済できる金額を借りるということが重要です。

借入できる上限いっぱいの融資を受けてしまうと、途中で返済が厳しくなり、せっかくのマイホームを手放す必要性に迫られる可能性が高まります。

２つ目は契約に関することです。この契約に関しても以下の３点をあげておきます。

この３点についての詳細は以下の通りです。

大手ハウスメーカーや中堅以上の建築会社で家を建てるのであれば、間違いなく工事請負契約書が用意されており、その書面で契約を締結することになります。これは、小規模な工務店と契約するときでも同じようにすべきことです。

しかし、一部の小さな工務店では、驚くべきことに施主と契約書で契約していないことがあります。今までに何度も施主から「顔見知りの大工さんに口約束で建ててもらっている」と聞いたことがありますが、そのような取引が現実にいくつも存在しているのです。

家を建てるという大事な契約を書面で行わないことにはあきれるところですが、その多くはトラブルになっていますから、絶対に工事請負契約を契約書で交わしてください。口約束は絶対にダメです。

また、工事請負契約を締結するのは、間取りなどのプランを決めてから行うべきです。簡単に間取りを打合せただけの段階で契約を締結している施主もいますが、これもトラブルの原因になっています。契約してから、希望のプランに対応してもらえなかったり、見積り金額が高くなりすぎたりして後悔している人も多いです。

工事請負契約の前には、必ずその工事代金を見積書で確認してください。いろいろな相談にのってきましたが、「見積書がない上に工事請負契約書に工事代金が記載されていない」というケースを何度も見てきました。普通の感覚ではありえないのですが、そのありえない契約が世の中には存在しています。

こういった無茶な請負契約をするのも、基本的には零細の工務店です。「知り合いの工務店だから」「紹介だから」ということで相手を信用したり、遠慮して施主から言うべきことを言えなかったりするケースがありますが十分に注意してください。

見積書が無いのに契約を迫る時点で信用できない工務店だと断定できますから、無用な遠慮は禁物です。

最後の３つ目は見積りのとり方についてです。注文住宅の建築工事費用の見積りは相見積もりが基本です。紹介された工務店があったとしても、または発注したいと決めているハウスメーカーがあったとしても、その他の工務店などにも見積りを依頼すべきです。

相見積もりを取るべき理由はいくつもありますが、代表的な理由を以下にあげておきます。

もちろん、各社の見積書を見てから、最初に希望していた工務店以外に発注することも可能ですから、そこは柔軟に対応した方がよいです。

相見積もりは最低でも３社以上でとるようにしたいものです。２社だけで比較してもわからないことが、３社以上あれば見えてくることもあります。初期段階では、５社程度から概算見積りとプランの提案を受け、それから見積り業者を絞っていくのも良い方法です。

そして、ハウスメーカーや工務店を絞っていく過程において、きちんと値引き交渉をすることです。ほとんどの会社はある程度の値引き交渉を想定しておりますから、最初に提示された金額が最終価格というわけではありません。

もちろん、仕様やプランの変更によって建築費を抑えていくことも考えるべきなのですが、同じ工事内容で値引きしてもらえないかも検討するとよいでしょう。